動画広告といえば最初に思いつくのは、テレビCMです。
多くの視聴者に自社製品やサービスを紹介できるのがメリットです。
しかし、現在ではテレビよりも YouTubeやWebコンテンツの方が動画広告には適しているといわれています。
このページではこれから動画広告を勉強していきたいという人に向けて、明日から使える動画広告のいろはを解説していきます。
これを機に、動画でのプロモーションの有効性を理解していただければ幸いです。
目次
動画広告の需要は増加傾向
動画広告はここ10年の間で非常に大きく成長しました。
その成長を支えたのがスマートフォンの普及と、動画共有プラットフォームの拡大です。
スマートフォンが普及する際は、テレビというエンターテイメントの中で動画広告（テレビCM）が使われていました。
1人1台スマホが当たり前の現代では行動様式が多様化し、いつでもどこでもエンターテイメントを楽しむことができます。
10代・20代の95%以上が YouTube を利用している
若者の行動を調査するアンケートメディア「TesTee Lab.」の調査結果によると、10代・20代のYouTube 利用率は、男女ともに95%以上でした。
この結果からお分かりいただける通り、YouTube は多様なニーズを満たすことに成功したのです。
また、10代の7割以上が YouTube を毎日利用しているということで、日常生活に完全に浸透していることがお分かりいただけると思います。
YouTubeのおかげで、好きな時間に好きなチャンネルを好きなだけ見られるようになったのです。
そして、動画コンテンツが増えたことにより、動画広告のマーケットも拡大していきます。
自社で動画制作のリソースを持っていなくても、動画制作会社に依頼すれば、お手頃な価格で制作してもらえるような時代になってきているのです。
動画広告は大きく5つに分類される
現在のコロナウイルスの影響もあり、人々が家の中で生活をするようになりました。
「巣ごもり需要」によって、室内にいても楽しめるYouTubeをはじめとしたコンテンツの需要が高まり、より動画広告への注目も高まってきています。
そこでまず、動画広告とはどんな種類があるのかについて説明をしていきます。
初めての人は、まずこの5つを押さえておきましょう。
種類①インストリーム広告
YouTube などの動画配信サイトを見ていて「広告をスキップ」「広告の後に再生されます」などを見たことはありませんか？
それがインストリーム広告です。
視聴している動画の前や途中、そして視聴後に流れるのが一般的なもの。
広告をスキップできるものは「スキッパブル広告」、また最後まで見なければならないのが「ノンスキッパブル広告」です。
インストリーム広告の特徴としては、従来のバナー広告よりも大画面で表示できるということです。
大画面に加えて、映像、音声、文字でサービスの魅力を存分に伝えることができます。
例えば YouTube の場合、途中で広告がスキップされると課金はされません。
広告がスキップされず最後まで見続けられた場合のみ料金が発生するので、広告投資としてみた場合にリスクが抑えられるというメリットがあります。
種類②インバナー広告
ディスプレイ広告と呼ばれることもあります。
例えばYahoo JAPANのトップ画面で、従来のバナー広告枠で流れている動画がインバナー広告にあたります。
年齢や性別により表示される広告はプログラムされているWebサイトであれば、狙ったターゲットに向けて広告が届けることができるので、ネットユーザーに興味を持ってもらう可能性がより高まるのです。
基本的に音声はデフォルトでOFFになっており、視聴者がON/OFFの選択をします。
種類③インリード広告
私たちが普段 Web 上の記事を読んでスクロールしたときに出る広告です。
以前は静止画のバナーが使われることが主流でしたが、今は静止画と同じぐらい動画のインバナー広告が用いられています。
配信される広告動画は、ユーザーが読んでいる記事に関連したものとなるようにプログラムされています。
そのため、ユーザーの興味を引く動画であれば、読んでいた記事を一旦止めてでも動画を見てくれる可能性があるのです。
逆に記事を読み進めたくて動画広告に興味がなければ、そのままスクロールされますので、動画は視聴されません。
種類④オーバーレイ広告
オーバーレイ広告は、画面の上か下に固定表示される広告です。
スマートフォンで検索をしたときに見たことがある人も多いのではないでしょうか。
画面をスクロールしても追従してくるので、視認性が高いことが特徴。
配信される内容もユーザーの興味関心に合わせたものであるため、ユーザーの記憶に残りやすいことがメリットです。
クリックされると課金される仕組みなので、費用対効果が高いことも特徴です。
種類⑤インタースティシャル広告
ページを切り替えるときにWEBサイトの前面やアプリ画面に表示される広告です。
それまで見ていたページが灰色になり、画面の全体に広告が表示されます。
ユーザーは広告を閉じるか、リンクへ移動しなければなりません。
インタースティシャル広告は、ほかの広告に比べてユーザーの目を惹くため、訴求効果が高いことが特徴です。
一方で、ユーザビリティが低下して、自社サービスやブランディングに悪影響が出る可能性があります。
過度に使うと「コンテンツへのアクセスを妨げている」として、SEOにおいてペナルティを受けます。
そのため、ゲームのミッションクリア時など、画面の切り替わるアプリに使用するといいでしょう。
動画を活用したマーケティングの事例
動画を活用したマーケティングに関してイメージしていただくために、実際の企業が動画を使ってどのようにマーケティングしているのかを紹介します。
事例①タカラトミー社のYouTubeチャンネル
タカラトミーはいわずと知れた子供向け玩具会社です。
当社は YouTube チャンネルを開設し、その中で自社製品の遊び方を紹介しています。
子どもたちに向けて実際のおもちゃを使って遊ぶ様子を紹介することで、購入意欲を引き出しています。
事例②トヨタ社のトヨタチャンネル
従来のテレビ CM では莫大な予算が必要ですが、YouTube の動画であれば予算も抑えられます。
イメージ CM をはじめとして、商品やサービスをより深く丁寧に紹介する動画が中心です。
テレビCMでは15秒ほどで伝えなければならない制限があります。
しかしYouTube は時間も形式も非常に自由ですので、購入を考えている人たちに伝えたい内容を存分に盛り込むことができます。
動画広告の課金形態は3つ
動画広告の課金形態は、「CPM」「CPC」「CPV」の3つがあります。
それぞれについて解説します。
課金形態①CPM（Cost Per Mille）
動画広告が1000回表示されるごとに課金される仕組みです。
認知やブランディングに適しており、多くの潜在顧客に向けて配信するときに使われます。
そのため、ユーザーがスキップできない、短い動画広告を使いましょう。
一方で、広告の正確な評価がしにくいというデメリットもあります。
課金形態②CPC（Cost Per Click）
動画広告が1回クリックされるたびに課金される仕組みです。
認知させることよりも、ペルソナを絞って集客・購入などの行動に結びつけることに適しています。
クリック単価は、広告と紐づけるキーワードや検索ボリュームに応じて決定されます。
キーワードによっては競合が多いので、適切なキーワード設定が必要です。
その仕組みから、費用対効果が測りやすいというメリットもあります。
課金形態③CPV（Cost Per View）
動画広告が1回再生されるごとに課金される、費用対効果の高い課金形態です。
スキップされると課金は発生しません。
何秒見てもらえたら再生とカウントされて課金が発生するのかは、広告を掲載する媒体ごとに決まっています。
例えば、YouTubeの場合は「クリックまたは30秒以上の視聴」と決められています。
動画広告のメリット
盛んになっている動画広告ですが、ここで改めて動画広告をすることのメリットを見てみましょう。
メリット①テキストよりも多くの情報量を持つ
動画と紙媒体はそれぞれメリットがあります。
動画にあって静止画にないものは「動き」です。
動きの中で会社のビジョンや商品の説明などを「視覚的に」伝えることができるようになります。
言葉で説明するのが難しいようなサービス説明であっても、動画で説明をすることでよりはっきりと理解をしてもらうことが可能です。
従って商品購入につながる可能性も高まります。
メリット②スマホの普及による動画の需要増
ここ数年で動画のコンテンツが圧倒的に増えています。
誰でも気軽に動画を投稿して評価をもらえるようになり、気軽に楽しめるコンテンツが増えたことが要因です。
そして、それを支えているのがスマートフォンの普及です。
テレビのように特定の時間に決まった内容を皆で見るスタイルから、いつでもどこでも見たい内容を見られるスマートフォンにシフトしていきました。
動画コンテンツの普及を追い風として、動画広告の市場も増加しており、これは今後も続くと考えられています。
メリット③効果測定をしながら改善する
もちろんテレビ CM であっても効果測定をすることが可能ですが、Web コンテンツの動画広告は効果測定ツールを利用することによって詳細に分析することができます。
表示回数や視聴時間、ユーザーの反応も可視化することによって、質の高いマーケティングのPDCAが生まれます。
分析の結果を基にして、より視聴者に刺さるコンテンツを作ることができれば、売上アップにつながるでしょう。
| PDCAとは |
| PDCAとは「Plan（計画）」「Do（実行）」「Check（評価）」「Action（改善）」の頭文字をとったもの。 業務の効率化を目指す方法の1つとして使われています。 |
メリット④話題性に富んだ動画は「バズる」
SNS の普及により個人が簡単に情報を発信できるようになりました。
そしてそれは広告業界にとっても大きな変化になります。
面白いコンテンツや、視聴者の掴む動画であれば、個人が広告の担い手となって拡散します。
これがバズるということになり、無名の商品やサービスであっても一気に世間に名が知れ渡るという現象が可能となるのです。
ネガティブな情報がバズってしまうことも考えられます。
社会的モラルに反した動画は企業のブランドイメージを損ねてしまうため、公開する前に注意しなければなりません。
動画広告の効果を高めるポイント
動画広告はポイントを押さえて運用することが大切です。
ここからは、初心者が意識すべき3つのポイントを解説します。
ポイント①目的とペルソナを明確にする
まずは動画広告の目的とペルソナを明確にしましょう。
認知の拡大、自社サービスへの興味関心の向上など、目的によって動画広告の内容は変わってきます。
マーケティングの基本である「AISAS（アイサス）」に沿って戦略を立てましょう。
AISASとは、以下の5つの頭文字をとったマーケティング用語です。
- Attention（注意）
- Interest（興味関心）
- Search（検索）
- Action（行動）
- Share（共有）
同時に、サービスや商品をどんな人に訴求するのか、具体的なペルソナも考えておきましょう。
ペルソナの作り方は以下の通りです。
- 年齢・性別・職業など、詳細なユーザープロフィールを設定
- ユーザーが抱えている悩みや不安を挙げる
- ユーザーの興味関心を挙げる
ポイント②最初の5秒に全集中
現在多くの動画広告にはスキップ機能があり、ユーザーに興味を持ってもらえなければスキップされてしまいます。
YouTubeであれば、動画広告が5秒再生されるとスキップできるようになりますよね。
そのため、動画広告を最後まで見てもらうためには、最初の5秒でユーザーの心をつかむ必要があります。
具体的には、訴求軸を決めて動画広告を制作しましょう。
訴求軸とは、ユーザーにとっての最大のベネフィットです。
例えば、以下のようなものがあります。
- 価格の安さ
- 期間限定商品・サービス
- その商品・サービスならではの効果
その商品・サービスの”売り”を最初の5秒に盛り込んで、ユーザーの印象に残る動画広告を作りましょう。
ポイント③ユーザーに有益な情報を届ける
大前提として、ユーザーに好印象を持ってもらえるような有益な情報を届けるように意識しましょう。
特にスキップできないインストリーム広告の場合は、内容が充実していないとユーザーに悪い印象を与えてしまいます。
悪い意味で自社の広告が広がってしまうと本末転倒ですからね。
そのため、独りよがりの内容ではなく、ユーザーが得をした気分になれるように制作するのがポイント。
エンターテイメント性を重視したり、有益な情報を意識的に盛り込んだりしましょう。
ほかの動画広告を見て、ポイントを押さえるのもおすすめですよ。
動画広告の注意点
続いて、動画広告を導入する際に気をつけるべき点を3つ紹介します。
注意点①スキップされれば視聴すらされない可能性も
テレビ CM であればスキップすることができません。
しかし YouTube などの動画では、5秒以降にスキップすることが可能です。
そのため興味がない動画はスキップされてしまいます。
YouTubeの場合はスキップされれば広告料金は発生しないので、お金の面からいえば問題ありません。
FacebookやInstagramなどのスクロール型の動画であれば、そのサービスに興味のないユーザーはスクロールしておわってしまいます。
スキップされにくい、短時間で魅力が伝わる広告動画どうやって作るか、工夫が必要です。
注意点②クオリティの高い動画を意識する
広告はそれ自体が目的になるというわけではなく、ユーザーが見ているコンテンツの間に入り込むものです。
「広告をしっかり見たい」と初めから思っているユーザーはいないので、注意を惹きつけられるようにしなければなりません。
クオリティとは動画の画質や音質が良いというだけではなく、編集技術なども含まれます。
総合的なクオリティが高ければ商品に対する好感を持たれますが、クオリティが低い場合は動画の視聴時間も減ってしまったり、離脱の原因になったりもします。
注意点③制作期間や費用も考慮する
静止画よりも一度に多くの情報を伝えることができる動画ですが、その分制作期間や時間も必要となります。
動画内容、キャスト、ロケ地はどうするのかを考える必要があります。
そして、動画制作の費用や制作期間も考慮しなければなりません。
一般的な会社では、動画制作に関してのノウハウやリソースが自社にないため、アウトソーシングを行うところが多いでしょう。
業者に任せる場合は、内容や動画の長さにもよりますが、制作費は数万円から数十万円になるケースもあります。
おわりに：初心者向け動画広告の仕組み
このページでは動画広告に関して説明をしてきました。
スマートフォンや YouTube の普及の後押しを受けて動画広告のマーケットも年々増加していることがお分かりいただけたのではないでしょうか。
当社は動画制作のプロフェッショナルです。
動画制作はもちろんのこと、動画を通してのブランディング戦略や配信後のPDCAに関してもノウハウを持っております。
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